不動産業の銘柄

材料は有価証券報告書の値から計算した7指標（収益性: 営業利益率・純利益率・粗利率・ROE・ROA／健全性: 自己資本比率・流動比率）。同じ業種（東証33業種）の会社の中で、各指標の偏差値（中央値＝50・ばらつき＝10・上下は20〜80で止める）を出し、柱ごとに平均してから2つの柱を同じ重みで平均しています。社数が20社に満たない業種は東証17業種の区分の会社全体と比べます。金融業（銀行・証券・保険・その他金融）と、比べる相手が少なすぎる業種（鉱業・石油石炭製品）は出していません。7指標中4つ以上で、2つの柱がそろう会社が対象です。
どの指標を「高いほど上位」とみなすか、柱をどう重み付けるかは JINGI が決めています（利益率や自己資本比率が高いことが望ましいかは会社の方針によります）。偏差値は同業の中での相対的な位置であって、優劣の断定や売買の推奨ではありません。順位の数字は付けていません: 上位どうしは偏差値の差が小さく（各業種の1位と2位の差は中央値1.8点）、1点の差で順位が十数位動くことがあるためです。