情報通信業岩手県盛岡市株式会社
株式会社イーアールアイ
岩手県盛岡市の情報通信業の法人。gBizINFOにある公的な活動記録は認定1件・職場・特許49件の3種類。岩手県の情報通信業で業種が分かる25社のうち、3種類以上の記録がある法人は8社。
法人番号 1400001002185 出典:gBizINFO(経済産業省)
基本情報
- 法人番号
- 1400001002185
- 所在地
- 岩手県盛岡市
- 業種
- 情報通信業
- 組織の種類
- 株式会社
- 従業員数
- 33人
- 事業の概要
- 組込み機器の企画・設計・開発・製造・販売
- Webサイト
- https://www.erii.co.jp/
- インボイス
- 登録番号 T1400001002185(2023年10月1日に登録)
届出・認定
1件- ユースエール認定2026・厚生労働省
特許・意匠・商標
49件- マーカータグ商標・出願 2020/10/5・科学用、航海用、測量用、写真用、音響用、映像用、計量用、信号用、検査用、救命用、教育用、計算用又は情報処理用の機械器具、光学式の機械器具及び電気の伝導用、電気回路の開閉用、変圧用、蓄電用、電圧調整用又は電気制御用の機械器具
- カイゼンタグ商標・出願 2020/10/5・科学用、航海用、測量用、写真用、音響用、映像用、計量用、信号用、検査用、救命用、教育用、計算用又は情報処理用の機械器具、光学式の機械器具及び電気の伝導用、電気回路の開閉用、変圧用、蓄電用、電圧調整用又は電気制御用の機械器具
- カイゼンメーカー商標・出願 2020/10/5・科学用、航海用、測量用、写真用、音響用、映像用、計量用、信号用、検査用、救命用、教育用、計算用又は情報処理用の機械器具、光学式の機械器具及び電気の伝導用、電気回路の開閉用、変圧用、蓄電用、電圧調整用又は電気制御用の機械器具
- ロケタグ商標・出願 2020/8/25・科学用、航海用、測量用、写真用、音響用、映像用、計量用、信号用、検査用、救命用、教育用、計算用又は情報処理用の機械器具、光学式の機械器具及び電気の伝導用、電気回路の開閉用、変圧用、蓄電用、電圧調整用又は電気制御用の機械器具
- ヒトタグ商標・出願 2020/8/25・科学用、航海用、測量用、写真用、音響用、映像用、計量用、信号用、検査用、救命用、教育用、計算用又は情報処理用の機械器具、光学式の機械器具及び電気の伝導用、電気回路の開閉用、変圧用、蓄電用、電圧調整用又は電気制御用の機械器具
- モノタグ商標・出願 2020/8/25・科学用、航海用、測量用、写真用、音響用、映像用、計量用、信号用、検査用、救命用、教育用、計算用又は情報処理用の機械器具、光学式の機械器具及び電気の伝導用、電気回路の開閉用、変圧用、蓄電用、電圧調整用又は電気制御用の機械器具
- モバタグ商標・出願 2020/8/25・科学用、航海用、測量用、写真用、音響用、映像用、計量用、信号用、検査用、救命用、教育用、計算用又は情報処理用の機械器具、光学式の機械器具及び電気の伝導用、電気回路の開閉用、変圧用、蓄電用、電圧調整用又は電気制御用の機械器具
- キカイタグ商標・出願 2020/8/25・科学用、航海用、測量用、写真用、音響用、映像用、計量用、信号用、検査用、救命用、教育用、計算用又は情報処理用の機械器具、光学式の機械器具及び電気の伝導用、電気回路の開閉用、変圧用、蓄電用、電圧調整用又は電気制御用の機械器具
- マシンタグ商標・出願 2020/8/25・科学用、航海用、測量用、写真用、音響用、映像用、計量用、信号用、検査用、救命用、教育用、計算用又は情報処理用の機械器具、光学式の機械器具及び電気の伝導用、電気回路の開閉用、変圧用、蓄電用、電圧調整用又は電気制御用の機械器具
- InQross商標・出願 2018/9/14・科学用、航海用、測量用、写真用、音響用、映像用、計量用、信号用、検査用、救命用、教育用、計算用又は情報処理用の機械器具、光学式の機械器具及び電気の伝導用、電気回路の開閉用、変圧用、蓄電用、電圧調整用又は電気制御用の機械器具
新しい順に10件を表示(全49件)。
職場情報
- 正社員の平均継続勤務年数
- 10.9
- 従業員の平均年齢
- 41.8
- 月平均所定外労働時間
- 15.7
- 育児休業の対象者数(男性)
- 1
- 育児休業の対象者数(女性)
- 0
- 育児休業の取得者数(男性)
- 1
- 育児休業の取得者数(女性)
- 0
岩手県の情報通信業
法人236社(全国の0.4%・36位)。会社の事業従事者1人あたり純付加価値は621万円(全国比62)。
出典
gBizINFO(経済産業省)の公開データを加工して作成。情報の更新日 2023年7月24日。原典は gBizINFOの法人ページ。インボイスの登録は国税庁適格請求書発行事業者公表サイト(国税庁)の公表情報(毎月の全件データ)を加工して作成。取り込んだデータの時点は法人トップに記載。